CEFRレベルの参考表示とは何ですか。
日本語能力試験の総合得点を、ヨーロッパ言語共通参照枠(Common European Framework of Reference for Languages:Learning, teaching, assessment、以下「CEFR」)の言語熟達度レベル(A1~C1、C1が最高レベル)に対応づけたものです。
CEFRレベルとは何ですか。どんなレベルがありますか。
CEFRで示されている言語熟達度レベルで、A1、A2、B1、B2、C1、C2(C2が最高レベル)の6つのレベルがあります。
各レベルについてはCEFRの「共通参照レベル:全体的な尺度」(原文英語版)を見てください。
なお、2020年に出版されたCEFR-CV(日本語訳では随伴版)では、PreA1や、+レベル(A2+、B1+など)も示されていますが、日本語能力試験ではそれらの参考表示は行いません。
日本語能力試験の各レベルとCEFRレベルはどのように対応していますか。
日本語能力試験の各レベルとCEFRレベルの対応は「図1 JLPT(N5~N1)の総合得点とCEFRレベル(A1~C1)の対応」で確認できます。
日本語能力試験の各レベルとCEFRレベルはどのような方法で対応づけされましたか。
欧州評議会が2009年に公表したRelating Language Examinations to the Common European Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment (CEFR). A Manualが提示している手順に基づいて実施しました。その手順については、2024年2月に公表したレポート「日本語能力試験の CEFR レベル参考表示に向けて― 対応付けの手続きを中心に ―」でも説明しています。
日本語能力試験のCEFRレベル参考表示にC2レベルがないのはなぜですか。
日本語能力試験の総合得点とCEFRレベルの対応づけを行った結果、対応するレベルはC1まででした。
CEFRレベルの参考表示は不合格者にも表示されますか。
CEFRレベルの参考表示は合格者にだけ表示され、不合格者には表示されません。
CEFRレベルの参考表示をすることに合わせて、日本語能力試験の内容は変わりますか。試験のための準備(勉強方法など)を変える必要がありますか。
日本語能力試験の内容は変わりませんので、試験のための準備を変える必要はありません。
CEFRレベル参考表示には、「読む」「聞く」「話す」「書く」全ての能力が含まれますか。
日本語能力試験で測る「言語知識」「読解」「聴解」は、CEFRの「言語能力」と「受容活動能力(読む・聞く)」に当たります。CEFRの「産出活動(話す・書く)」「やりとり」等の能力は含まれていません。
得点区分(「言語知識」「読解」「聴解」)ごとのCEFRレベルを知ることはできますか。
得点区分別得点を合計した「総合得点」に対応するCEFRレベルを参考表示します。得点区分ごとのCEFRレベルは提供していません。
2025年12月以降、CEFRレベルが表示されていない2025年7月以前の成績書類は無効になりますか。
CEFRレベルは参考表示ですので、2025年7月以前の成績書類は、2025年12月以降も無効にはならず、引き続き有効です。
CEFRの B1レベルを目標としている場合、日本語能力試験のどのレベルを受験すればよいですか。
N3かN2を受験してください。N3の場合は、総合得点104点以上で合格すると、参考表示はB1レベルになります。N2の場合は、総合得点111点までの合格で、参考表示がB1レベルになります。
N3のB1とN2のB1はどちらもCEFRのB1レベルと考えてよいでしょうか。
CEFRの考え方では、どちらも同じB1レベルと考えてよいでしょう。
2025年7月以前の受験の成績証明書複製版の発行を依頼したいのですが、CEFRレベルは参考表示されますか。
2025年7月以前の受験の成績証明書複製版には、CEFRレベルは参考表示されません(「*」が表示されます)。
なお、2010年以降、2025年7月までに受験した人は、「図1 JLPT(N5~N1)の総合得点とCEFRレベル(A1~C1)の対応」を使って、学習の参考として自分でCEFRレベルを確認できます。ただし、CEFRレベルを参考表示した成績証明書複製版を発行することはできません。
参考表示されるCEFRレベルはどのように活用できますか。
- CEFRに準拠した、あるいは対応付けが行なわれている他の日本語試験との間で、結果を相互に参照できるようになります。
- 日本語能力試験のCEFRレベル参考表示が資格等として認められるかどうかについては、日本語能力試験の成績を活用している学校や会社、制度の担当機関にお尋ねください。